Trip.com Groupと観光庁、インバウンド観光の促進および市場動向について意見交換

東京、2025年3月3日 /PRNewswire/ — グローバル旅行サービスプロバイダーであるTrip.com Groupは、日本のインバウンド観光の更なる推進に向け、観光庁を訪問し意見交換を行いました。今回の会談には、Trip.com GroupのCEO ジェーン・スン、Vice Presidentのエジソン・チェン、日本法人代表高田智之、そして観光庁長官秡川直也氏をはじめとする関係者が出席しました。昨年北京で行われた会談を踏まえ、新たなメンバー間で意見を交わす機会となり、日本市場における最新のインバウンド観光の動向について幅広く議論が交わされました。

観光庁長官秡川直也氏（左）とTrip.com Group のジェーン・スンCEO（右）

会談では、昨年12月に決定された査証（ビザ）緩和措置の影響について、訪日旅行市場への具体的な波及効果や、今後の動向に関する意見が交わされました。また、春節（旧正月）期間中の訪日旅行の状況については、旅行者の動向や人気の目的地、消費傾向などのデータを共有し、さらなる需要喚起の可能性について議論が行われました。加えて、Trip.com Groupが展開する訪日旅行促進の取り組みや市場戦略について意見交換が行われ、日本市場におけるインバウンド観光の持続的な発展に向けた協力の重要性が改めて確認されました。

観光庁長官秡川直也氏は、「Trip.comのアプリは、役立つ情報を多々提供しており、さらに地方の情報が充実することで、旅行者にとってより訪れやすく、便利なものになるでしょう。今回の取り組みを通じて、Trip.comがインバウンド・アウトバウンドの両面でさらなる活性化を果たすことを期待しています。さらに、地方創生にも一層貢献していくと感じています」と述べました。

これに対し、Trip.com Group CEO ジェーン・スンは、「今年は大阪・関西万博が行われ、日本の観光業にとって特別な1年となります。私たちは、主要都市から自然の美しさや豊かな文化遺産を持つ地方の目的地まで、日本の多彩な魅力を世界中のユーザーに届けることに尽力いたします。同時に、Trip.comの充実した日本語サイトや日本語カスタマーサービスを通じて、日本の旅行者が世界各地を訪れ、新たな感動的な旅を体験できるようサポートしていきます。」とコメントしました。

Trip.com Groupは、意見交換の中で言及された地方創生に向けた地方への送客をさらに強化するほか、日本に訪れるインバウンド旅行者への適切な情報提供や教育にも取り組んでいきます。

また、日本市場におけるインバウンド観光のさらなる成長を支援するため、観光庁との継続的な協力関係を強化し、市場動向や旅行者のニーズに基づいた戦略を展開してまいります。

本会談を通じて、観光庁および関係機関との連携を一層深め、持続可能なインバウンド観光の発展に貢献していく所存です。

Trip.com Groupについて

Trip.com Group（NASDAQ:TCOM）は、Trip.com、Ctrip、Skyscanner およびQunarをブランドに持ち、多彩な旅行商品をワンストップサービスでお届けするグローバル旅行サービスプロバイダーです。モバイルアプリ、ウェブサイト、そして24時間・年中無休対応のカスタマーサポートなど、Trip.com Groupの最新の取引プラットフォームを通じて、世界中のお客さまと各地の旅行事業パートナーとつながり、便利でお得な予約を提供しています。1999年に設立し、2003年のNASDAQ上場に続き、2021 年に香港証券取引所HKEXに上場（9961.HK）。「あらゆる旅を最高に」をミッションに、世界で最もよく知られている旅行サービスグループのひとつです。トリップドットコム：Trip.com トリップドットコムグループ： group.trip.com